2011/10/09

#243 日本のスポーツ政策の本質的課題 (4)

Terry は、(スポーツ)政策研究を進める上で「問題解決学」の考え方はとても有用だと考えています。したがって、ゼミ生たちにもこの研究に着手する前に「問題解決学の理論と実践」ということで、グループワークをさせました。

「発散」の技法として“カード式ブレインストーミング”、「収束」の技法として“KJ法”を教えました。作業プロセスは以下の通りです。計3回の「発散・収束」作業を課しました。

 第1段階・・・ゼミ生それぞれの問題意識の中から共通問題を探索 → テーマ設定
 第2段階・・・解決すべき問題(テーマ)の本質的問題(根源)を探索 → 問題の特定
 第3段階・・・解決策の策定

今回の研究は、上記の作業プロセスでいうと“第2段階”に相当します。(つづく)

(参考)
※SPJ2011のレジュメ「3. 結果と考察 3.1 結果」より
 「スポーツ立国戦略」の策定に向けた5回のヒアリングにおいて調査対象となった14名11団体の発言内容(議事録)を検討したところ、日本のスポーツ政策に関する問題点の指摘に該当するコメントを計139件抽出することができ、それらは以下の26のカテゴリー(カッコ内は件数)に分類できた。
  「スポーツに対する理解(6)」 「スポーツの意義・価値に関する認識(4)」
  「スポーツ立国の考え方(2)」 「実態把握・戦略立案機能(3)」
  「スポーツ環境整備(3)」 「スポーツ支援(2)」 「指導者・専門家養成(3)」
  「スポーツ報道(3)」 「地域スポーツクラブ(12)」 「学校スポーツ(12)」
  「スポーツ選手のメンタリティ(4)」 「ガバナンス、ハラスメント(9)」
  「障害者スポーツ(15)」 「選手養成(5)」 「スポーツ施設(3)」
  「セカンドキャリア、トップアスリート活用(5)」 「スポーツ指導(5)」
  「スポーツ組織・団体(7)」 「指導者活用(7)」 「生涯スポーツ(3)」
  「政策・施策の総合調整(11)」 「スポーツ財政・税制(3)」
  「アンチドーピング対策(2)」 「健康・体力関連(6)」
  「スポーツ関係者の努力(2)」 「その他(2)」

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